「家」同様、「土地を買う」という経験はそう何度もできるものではありません。やはりこれは不動産業者やハウスメーカーなどの専門家に依頼するのが安心ですが、自分たちで希望の土地を探すところから始める方も多いとのこと。
通勤・通学や日々の買い物、公共サービスなど、生活の利便性を優先させたい。あるいは愛着のある地元、憧れの地域がいい。など、住みたい場所は人それぞれ。まずは自分の足で、いいなと思える地域に足を運び、「空き地」や「売地」がないか、探してみましょう。
どのハウスメーカーも、専用の宅地を確保していることが多く、その場合は『不動産仲介料』がかからないことが多いのがメリット。また、他の不動産業者が管理している土地や、店頭に出ていない物件でも、プロルートの交渉によって優位な条件で取引できることも。
住みたい地域の不動産業者で売地の情報を集めるのが定番。地域の相場もわかって、予算に見合うかどうかの参考にも。情報集めのつもりでも、見込み客には営業攻勢が強くなることもあるため、複数から情報を集めるなど、「売り込み」に対抗できる準備も必須に。
人それぞれ、住みたい場所の条件は異なるものの、まずは、家族にとって土地に対して譲れるところと譲れないところをしっかり決めておくことが大切です。ここでは、一般的に「よい」と言われる、土地を見分けるポイントをご紹介しましょう。
地名には、昔はどんな土地だったのかを表していることが多いもの。 すべてが当てはまるわけではありませんが、住みたい場所にどんな地名がついているのかを参考に、不動産（土地）担当者に地盤の強さについても聞いてみましょう！
一般的に土地の購入にも、建物の購入と同様に、いろいろな経費がかかります。
その内訳を理解し、どれくらいの経費がかかるか把握しておきましょう。
売り主に対して支払う土地の費用。契約時に手付金として価格の5%~10%を、決済時に残金を支払う。
仲介を行った不動産会社に対して支払う費用。土地の売買の場合、一般的に売主と買主の間に仲介業者が入ることが多く、契約時と引き渡し時に50%ずつ払う。
売買契約が交わされる際に必要な費用で、売買契約書に添付するかたちで納める税金のこと。土地の代金によって税額が異なる。
土地や建物の売買による所有権の保存登記や移転登記をする場合に必要になる税金。登記の手続きを司法書士にしてもらう場合は、その報酬も発生する。
1月1日時点での土地・建物の所有者に対して、市町村などの地方自治体より課せられる税金のこと。固定資産税評価額に標準税率1.4%をかけて算出される。2022年3月31日までに新築された住宅には減額措置があり、一般住宅は3年間、長期優良住宅では5年間半額に。
都市を開発・整備・保全をする目的のため、都市計画法による市街化区域内に所在する土地と建物に対して課税される。税率は固定資産税評価額に上限0.3%をかけて算出される。
きっと役立つ住まいづくりコラム
